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freeeとマネーフォワード比較:どちらが経営者向け?

税理士 林遼平

税理士 林遼平

こんにちは、税理士法人ビジョン・ナビです!

「クラウド会計を導入したいけれど、freeeとマネーフォワードの違いが分からない…」
「どちらも良さそうで、結局どれを選べばいいのか迷っている…」

中小企業経営者や個人事業主の方から、こうした相談は非常によくあります。
両社とも人気のクラウド会計ソフトですが、向いているタイプは企業ごとに異なります

この記事では、

  • freee会計の特徴

  • マネーフォワードクラウド会計の特徴

  • どんな経営者に向いているか
    を、専門的すぎない言葉でわかりやすく解説します。

■ freeeとマネーフォワードは何が違う?

● freee会計:とにかく“操作しやすい”シンプル設計

freeeは「誰でも使えるUI」を追求しており、経理経験が少ない方でも直感的に操作できるのが特徴です。

特長:

  • スマホアプリが使いやすい

  • 自動化に強い(自動仕訳、銀行・クレカ連携)

  • 業務フロー(請求・経費・人事労務)を一本化しやすい

  • 経理未経験の事業者でも迷いにくい

向いている企業・経営者

  • 経理が苦手

  • 手間を最小限にしたい

  • 経理担当が少ない

  • とにかく“使いやすさ重視”

● マネーフォワードクラウド会計:機能が豊富で拡張性が高い

マネーフォワードは、やや上級者寄りですが機能面・分析面の強さが評価されています。

特長:

  • 経営レポートが強い

  • 請求書・勤怠・給与など周辺サービスが豊富

  • 大企業でも使われる拡張性

  • 仕訳・管理機能が細かく設定できる

向いている企業・経営者

  • 分析データをよく見る

  • 業務を細かく管理したい

  • 部門管理やプロジェクト別管理を行いたい

  • 成長期の企業で機能拡張を見据えたい

■ freeeとマネーフォワードの違い(比較表)

比較ポイント freee マネーフォワード
操作性 ★★★★★(初心者向け) ★★★★☆(やや実務者向け)
自動化 強い 強い
拡張性・機能性 標準的 とても強い
スマホアプリ 使いやすい 標準
経営レポート 標準 強い
部門管理 基本的 細かく設定可能
コスト やや安め 標準〜やや高め

■ どちらが経営者向け?目的別に解説

● とにかく“簡単に”経理を回したい → freee向き

  • 経理が苦手

  • スタッフが少ない

  • とりあえずクラウド化したい

  • 入力を自動化したい

こうしたケースでは、操作性に優れたfreeeが向いています。

● 業務全体を可視化したい、管理したい → マネーフォワード向き

  • 経営分析をしっかりやりたい

  • 部門別管理を導入したい

  • 将来システム拡張を見据えている

  • 企業規模が成長している

こうした企業には、機能面が強いマネーフォワードがマッチします。

 ポイント整理

◆ どれを選ぶ?判断の3つの軸

  1. 使いやすさ重視 → freee

  2. 機能・管理能力重視 → マネーフォワード

  3. 税理士が使い慣れているツール → それを選ぶのが最適

◆ 両者に共通するメリット

  • 自動仕訳でミス削減

  • 請求・経費の電子化

  • 電子帳簿保存法に対応しやすい

  • リアルタイムでの経営数値確認が可能

よくある質問(Q&A)

Q1. 経理に詳しくない私でも使いやすいのはどちら?

A. 多くの場合、freeeの方が取っつきやすいです。画面表示がシンプルで、スマホ操作もしやすいのが特徴です。

Q2. 社員数が増えた場合はどちらがおすすめ?

A. 部門別管理や承認フローを本格的に使うなら、マネーフォワードが向いています。

Q3. 途中でツールを乗り換えることは可能?

A. 可能ですがデータ移行作業が発生します。導入時点で税理士と相談し、長期的に使えるツールを選ぶことをおすすめします。

 まとめ

freeeとマネーフォワードは、どちらも優れたクラウド会計ソフトです。
ただし、企業の規模・業務フロー・経営者の使いやすさの好みによって最適な選択は異なります。

「自社にはどちらが合っているのか?」
「導入後の運用が不安…」
「税理士と連携できるツールを選びたい」

こうしたお悩みがあれば、税理士法人ビジョン・ナビの無料相談をご活用ください。
貴社の規模・業種に合わせて、最適なツール選定から運用まで丁寧にサポートいたします。

税理士 林遼平
執筆者:税理士 林遼平
林 遼平(はやし・りょうへい)税理士登録番号:124948号 税理士法人ビジョン・ナビ代表社員。京都出身。大学在学中に公認会計士試験に合格し、東京の監査法人にて上場企業の監査業務を担当。地元京都に戻り、平成29年より現法人の代表社員に就任。税務・会計に加え、IT導入支援や経営計画、労務対応にも精通。公認会計士・税理士・行政書士・社会保険労務士の4資格を保有し、中小企業の経営支援に力を注いでいる。